母の日のプレゼント、モノよりコトへ変化【日比谷花壇調査】｜ECのミカタ - ECのミカタ

株式会社日比谷花壇（本社：東京都港区、代表取締役社長：宮嶋浩彰）と、日比谷花壇グループでWebプロモーション事業等を行う、株式会社イノベーションパートナーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長：本田晋一郎)は、インターネット上で、「母の日コム 贈る人もらう人アンケート2022」（略称：母の日コムアンケート2022）を実施し、その結果を公表した。ここではその概要についてポイントを絞って見ていく。

調査概要

[実施期間]
2022年2月28日～3月14日

[実施方法]
インターネット上で、贈る人ともらう人それぞれに、母の日についてアンケートを実施。

[有効回答数[
贈る人1,900人、もらう人395人。

母の日、モノよりコトへ変化

母の日におけるグルメ商品のカテゴリでは、もらう人、贈る人それぞれで「家族で外食」が2021年のデータに比べて割合が大幅に増え、グルメにおいては、モノからコトへ需要のシフトが顕著に表れた。

［「家族で外食」の回答　もらう人：2021年25.4％→2022年35.4％、贈る人：2021年18.6%→2022年 22.8％］

ファッショングッズ・雑貨カテゴリの動向

母の日における、ファッショングッズ・雑貨カテゴリでは、昨年2021年対比においては大きな変化は見られず、定番商品である「バッグ・財布」「ハンカチや傘などの婦人小物」が上位となった。

美容・健康関連グッズカテゴリの動向

美容・健康関連グッズのカテゴリにおいては、美容（エステ・美容グッズ）の回答が、もらう人、贈る人ともに増えており、アフターコロナに向けて外出が増えていくことも影響して、“素肌ケア”への意識が高まっているものと考察している。

「コロナ禍前と変化はなかった」が大多数、一部には変化も

母の日に「感謝を伝える」「プレゼントなどの贈り物を贈る」「食事を共にする」という慣習は、コロナ禍においても大きな変化は見られなかったが、贈る人からは商品を贈る際に、母親等の相手への商品の選び方が変わったという回答が見られた。

また、もらう人もプレゼントだけではなく、オンラインで顔を見せることや、プレゼントを郵送などで贈る習慣も浸透してきたため、大きな変化は見られないという意見が多く見られた。

会えない相手をより思いやる傾向

調査結果は以下のようになった。

◆母の日において、もらう人が最も嬉しいグルメ商品は「家族で外食」 モノよりコトへ変化。贈る人においても「家族で外食」需要は増加傾向へ。

◆母の日における、ファッショングッズ・雑貨カテゴリでは、バッグや財布、ハンカチや傘などの婦人小物が2021年に引き続き、もらう人、贈る人それぞれで1、2位を独占。

◆母の日における、美容・健康関連グッズカテゴリでは、美容（エステ・美容グッズ）がもらう人、贈る人ともに大幅に増加し、素肌ケアへの需要が高まっている。

◆母の日における変化に関しては、もらう人、贈る人ともに「コロナ禍前と変化はなかった」との回答が大多数であるものの、一部には感謝の伝え方や商品の選び方に変化が見られたという回答も。

◆母の日に実の娘や息子を除き、もらう人が一番嬉しいのは「夫」が最多となった。贈る人が予定している相手としては、「義母」へのプレゼントを約4人に1人が検討している結果となった。

同社はアンケート結果を受けて、次のように総評している。

「アンケート第2弾では、お花以外のカテゴリ別の商品について、及びコロナ禍における母の日の変化、母の日に贈る相手についての調査を中心に結果を公表しました。カテゴリ別で母の日プレゼントについて調査したところ、『グルメ』では、長引くコロナ禍において、直接会いづらい環境が続く影響を受け、家族での外食など、モノよりコトへの需要の高まりが、もらう人、贈る人双方において顕著に表れました。また、『美容・健康関連グッズ』においては、美容（エステ・美容グッズ）の回答が、もらう人、贈る人ともに増えており、アフターコロナに向けて外出が増えていくことも影響して、“素肌ケア”への意識が高まっているものと考えられます。

『ファッショングッズ・雑貨』においては、例年通り定番商品である『バッグ・財布』『ハンカチや傘などの婦人小物』が上位となり、大きな変化は見られませんでした。今年の独自調査で実施した、コロナ禍での『母の日』における変化については、大多数の方が『変化なし』と回答しているものの、商品の選び方や贈り方、伝え方に変化が見られ、会えない相手をより思いやるといった気持ちの変化が、もらう人、贈る人それぞれから感じられる回答がありました。そのほか、身近な存在でもある『夫』からプレゼントをもらえると嬉しいと回答する人が最多となり、贈る人の回答では、『義母』に対しては4人に1人が今年もプレゼントを贈ることを検討していることがわかりました」

コロナ禍も3年目となり、ある意味での「コロナ慣れ」とも言える状況が社会の中にもみられるが、今回の母の日に関する調査でもその一端が垣間見える結果となったようだ。またコロナ禍とは別に、ギフト文化そのものの変化も感じられる内容となっており、母の日を前にしたEC商戦を考える上でも参考にできそうだ。

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