去年春の緊急事態宣言中の喫煙習慣の変化を大阪国際がんセンターの研究チームが調べたところ、一人暮らしや在宅勤務をしている人、それに、収入の減り幅が大きい人ほど、喫煙本数が増える傾向にあったことがわかりました。
大阪国際がんセンターの小山史穂子主査らの研究グループは去年４月から５月にかけての緊急事態宣言中の喫煙習慣の変化をアンケート形式で調べました。
回答した大阪府内に住むおよそ４万人のうち、もともと喫煙習慣があった人は５０００人あまりで、緊急事態宣言中の喫煙本数の変化を尋ねたところ、本数に変化がなかった人は４４.８％、増えた人は３２.１％、逆に、減った人は１１.３％、禁煙した人は１１.９％でした。
喫煙本数が増えた人について仕事や生活の状況を詳しく分析すると、在宅勤務をしていた人はしていなかった人に比べて、１.２９倍、一人暮らしの人は、４人以上で暮らしている人と比べて、１.２３倍、喫煙本数が増えた人が多かったことがわかりました。
また、収入と喫煙状況の関係を調べると、収入の減り幅が大きかった人ほど、喫煙本数が増えた人が多くなる傾向だったということです。
小山主査は「喫煙はコロナの重症化リスクを高めることがわかっている。生活状況と喫煙状況の変化や因果関係を継続的に調査、分析する必要がある」と話していました。
緊急事態宣言中の喫煙習慣の変化は ｜NHK 関西のニュース - nhk.or.jp
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