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Wednesday, September 7, 2022

バッテリーとブレーキパッド、整備の現場に変化が訪れている理由【岩貞るみこの人道車医】 - レスポンス

私が免許を取得した昭和の終わりごろ、クルマにエアコンは標準装備されていなかった。ついでに、重ステに窓は手巻きが当たり前である(わからない言葉はGoogle先生に聞こう)。

しかし技術の進化と社会のニーズが相まって、そこからいろんなものが装着されてきた。ここ数年の装着ラッシュは運転支援技術と環境技術(電動化を含む)である。電気自動車(以下EV)が主役になる日はまだ見えないものの、ハイブリッド(以下HV)やプラグイン・ハイブリッド(以下PHEV)は当然の波となって押し寄せている。

そうした中、消耗部品にある変化が起きているという。2022年3月に開催されたIAAE(国際オートアフターマーケット)2022のセミナーで、この状況に対して注意を呼び掛けていたのは中村オートパーツ株式会社の社長である中村秀隆さんである。IAAEはBtoBなので、相手は整備関係者だ。しかしこれはユーザーにも関係のある話ではないか。中村さんに現状と注意点について話を聞いた

変化が起きている代表的な部品として挙げられるのは、バッテリーとブレーキのディスクパッドだそうだ。

アイドリングストップの普及でバッテリー売上増

バッテリーとブレーキパッド、整備の現場に変化が訪れているという(写真はイメージ)バッテリーとブレーキパッド、整備の現場に変化が訪れているという(写真はイメージ)

少し古い数字で恐縮だが全日本自動車部品卸商協同組合(データ化は自動車新聞社)によると2006年を100としたとき、9年後の2015年、バッテリーの売り上げは123.3%と増加。一方、ブレーキパッドは83.7%と減少している。

中村さんは、バッテリーの売り上げ増加は、アイドリングストップの普及にほぼ比例しているという。信号待ちでエンジンが止まると同時に、燃料消費を抑えられた秒数がインパネに表示されガソリン代が浮いたと細々とポイ活をするがごとく喜んでいた私としては、バッテリー交換のタイミングが早くなるんだったら、エコロジーでもエコノミーでも全然ダメじゃんと意気消沈である。

一方のブレーキパッド。こちらは、HVやPHEVに組み込まれた、アクセルペダルを離すと同時に速度が落ちるタイプの回生ブレーキにより、フットブレーキの踏み方が明らかに変化しているためだ。では、どのくらい違っているのか。

ブレーキパッドは、走り方によって個人差が大きく正確なデータを出しにくい。なので、中村さんの肌感覚で教えてもらった。一般的なエンジン搭載車が4万kmでブレーキパッドを交換しているのに対し、回生ブレーキの付いているHVの『プリウス』になると、10万~20万kmほど交換なしで走れるという。さらに、ほぼ車速ゼロまで速度を落とすことができる強力な回生ブレーキが装着されているEVになると「交換せずに、車両の寿命を終えるだろう」という。

整備事業者にとっては、売り上げ減少で困るのかもしれないが、これはユーザーにとっては朗報だと言えるかもしれない。

電動車は回生ブレーキにより、ブレーキパッドの減りが少ない(写真はイメージ)電動車は回生ブレーキにより、ブレーキパッドの減りが少ない(写真はイメージ)

ESCの装備で変わった「ブレーキパッドの減り」

ただし、中村さんは、注意すべき点があると言う。ESCの普及が進み、後輪のブレーキパッドの減りが早くなっているというのだ。ESCは、コーナリング中に車両を安定させるため、後輪の左右どちらか(カーブの内側)に、ちょいちょいっと自動的にブレーキをかけるシステムである。

一般的に、走行中にドライバーがブレーキペダルを踏むと前につんのめるように荷重がかかるため、前輪のブレーキパッドが減る。ゆえに、これまでブレーキパッドの交換は、前輪9:後輪1という肌感覚だったそうだ。ところが、ESCが装備されてきたいま、前輪7:後輪3になってきているというのだ。

特に、ミニバンで多人数が乗って重くなったり、SUVのようにもともと車重のあるクルマだと、後輪のブレーキパッドの減りは早い傾向にあるという。

こういう話を聞いていると、たぶんタイヤも同じ流れなのだろうと想像できる。特にHVやEVは、エンジンのみのクルマよりも車重が100kg前後重い。タイヤへの負荷もそれなりにかかっているのではないだろうか。

ESCの普及で、後輪のブレーキパッドの減りが早くなっている。SUVのような重い車で顕著だという(写真はイメージ)ESCの普及で、後輪のブレーキパッドの減りが早くなっている。SUVのような重い車で顕著だという(写真はイメージ)

クルマが進化すれば整備も変わる

中村さんは言う。

車検や12か月点検で、これまでの経験や感覚より早いタイミングでバッテリーや後輪ブレーキパッドの交換を提案されることが出てくるかもしれないが、車検を安く通すことだけを考えず、車検後の2年間を安全に走るために必要な整備を受けるよう心がけてほしいと。

どうやら、整備士は口下手な人が多く「安くやってよ」と言われると、その期待に応えようとしてしまう。また、安価で車検を提供するところに客をとられるのではないかという不安もよぎり、本当に必要な整備の提案ができなくなってしまうこともあるのだそうだ。昨今の急激な物価上昇もあり、車検や点検代を少しでも抑えたいと思う気持ちはわかる。しかし、クルマが進化すれば整備も変わる。交換部品の質やタイミングも変わってくるのだ。

今、安全なクルマではなく、次の車検や点検まで安心安全に走れるように。クルマの健康を守るのも、ドライバーの義務なのである。

岩貞るみこ|モータージャーナリスト/作家
イタリア在住経験があり、グローバルなユーザー視点から行政に対し積極的に発言を行っている。レスポンスでは、女性ユーザーの本音で語るインプレを執筆するほか、コラム『岩貞るみこの人道車医』を連載中。著書に「ハチ公物語」「しっぽをなくしたイルカ」「命をつなげ!ドクターヘリ」ほか多数。最新刊は「法律がわかる!桃太郎こども裁判」(すべて講談社)。

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南海トラフ評価検討会“特段の変化は観測されていない”|NHK 関西のニュース - nhk.or.jp

南海トラフで巨大地震が起きる可能性を評価する定例の検討会が開かれ、「特段の変化は観測されていない」とする見解をまとめました。

専門家でつくる検討会は、南海トラフの想定震源域やその周辺で観測されたデータを分析しました。
巨大地震の想定震源域にあたる地域では、先月(8月)以降、目立った地震活動はありませんでした。
一方、想定震源域やその周辺では、「深部低周波地震」と呼ばれる小規模な地震が、▼四国西部では先月8日から14日にかけて、▼四国中部では先月23日から30日にかけて、▼四国東部では先月15日から20日にかけてそれぞれ観測されました。
これに伴って、周辺の複数の「ひずみ計」でわずかな地殻変動が観測され、想定震源域のプレートの境目が深いところでゆっくりとずれ動く「短期的ゆっくりすべり」が原因とみられるということです。
深部低周波地震や短期的ゆっくりすべりは想定震源域やその周辺でたびたび観測されているということで、検討会は「大規模な地震の発生の可能性が平常時と比べて相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていない」とする見解をまとめました。
検討会の会長で、東京大学の平田直 名誉教授は、「南海トラフのプレート境界では8月は比較的地震活動が静かな状態だったが、決してフィリピン海プレートの沈み込みが止まったわけではなくて、次の地震に向かって準備している状態が続いている。いつ巨大地震が起きても不思議ではない状態に変わりはないので、引き続き十分な準備をして地震の発生に備えてほしい」と呼びかけました。

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水際対策緩和 外国人観光客に変化は 観光業界の受け止めは|NHK 北海道のニュース - nhk.or.jp

新型コロナウイルスの水際対策が7日から緩和されました。1日あたりの入国者数の上限をこれまでの2万人から5万人に引き上げるとともに、陰性証明書の提出を3回のワクチン接種を済ませていることを条件に免除しています。また、観光目的の外国人の入国についても、添乗員を伴わないツアーを認めています。
こうした水際対策の緩和で外国人観光客の動きに変化はあるのでしょうか。観光業界の受け止めを取材しました。

【海外の旅行会社は】
7日、北海道運輸局は、コロナ禍で人気が高まっているというゴルフをきっかけに道内を訪れる外国人を増やそうと、海外の旅行会社を招いた商談会を開きました。
シンガポールや韓国など6つの国から11の会社の担当者が千歳市のゴルフ場を訪れ、道内のゴルフ場の担当者らとそれぞれの施設の特長などについて意見交換したあと、実際にコースに出てプレーを体験し、好天のもと快音を響かせていました。
参加したシンガポールの旅行会社の担当者は「日本はアジアの人たちにとって最高の観光地の1つで、水際対策の緩和はよいニュースです。ただ、入国者の制限があるためビザの申請が非常に難しくなっているので、さらに多くの観光客を呼び込むには、ビザの緩和が必要です」と指摘していました。
また、韓国の旅行会社の担当者は「検査の免除で観光客は増えるだろうが、新型コロナの流行以前の日本がそうだったように韓国人にとって気軽に行ける目的地になるには時間がかかると思います。できるだけ早くビザなしで入国できるようにしてほしい」と話していました。
商談会に参加したゴルフ場を運営するセガサミーゴルフエンタテインメントの太田康裕社長は「海外の旅行会社の方からはとても熱心に質問していただいた。それぞれの国に持ち帰って北海道の魅力を発信してもらいたい」と話していました。

【ニセコ地区で】
新型コロナの水際対策が7日から緩和されたことについて、北海道有数の観光地・ニセコ地区では、外国人観光客の回復に期待する一方、引き続き個人旅行が認められていない中で、冬の観光シーズンに実際にどれほど観光客が戻るかは不透明だという声が聞かれました。
道内有数のスキーリゾート地・ニセコ地区でコンドミニアムなど13の宿泊施設を運営する会社では、利用客のほとんどが外国人だったことから、昨年度の冬の売り上げはコロナ禍の前と比べておよそ1割と、大幅に落ち込んでいます。
こうした中、政府から水際対策を緩和する方針が示された先月以降、海外から予約の問い合わせが相次ぎ、冬の予約状況はコロナ禍前の7割ほどにまで回復しているということです。
この会社では、将来的な外国人観光客の回復を期待して、先月、新たな高級コンドミニアムの営業を始めました。
冬の最低料金は300万円からという最も高いクラスの部屋についても既に予約が入っているということです。
一方で、引き続き個人旅行は認められていないことから、冬の観光シーズンに実際にどれほど観光客が戻るかは見通せないとしています。
運営会社のニセコマネージメントサービスの関根啓太ジェネラルマネージャーは「水際対策の緩和については期待は大きいが、不透明な部分も多い。コロナ禍前のように自由に海外と行き来できるようになってほしい」と話しています。

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Tuesday, September 6, 2022

FRB内部で中立金利の捉え方に変化-短期と長期で水準に相違も - ブルームバーグ

パウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長率いる金融当局で、政策金利をどこまで引き上げるかの議論が繰り広げられる現状にあって、景気の加速も減速も招かない中立金利の捉え方に変化が生じている。

  中立金利は直接計測できるものでなく、あくまで抽象的な概念だが、その意義は大きい。推計値が低過ぎれば、インフレ抑制を目指しているはずの当局が想定よりも景気刺激的であることを意味し、逆に高過ぎれば意図するよりも景気抑制的であることになる。いずれのケースも深刻な政策ミスにつながりかねない。

  連邦公開市場委員会(FOMC)が7月の会合でフェデラルファンド(FF)金利の誘導目標レンジの上限を2.5%に引き上げた際、中立金利の長期的な推計に達したとパウエル議長が指摘したことで、この話題が政策論議で取り上げられることとなった。

Fed officials now see 2.5% as the long-run federal funds rate

  今回の引き締め局面が始まった3月の時点で、当局者はインフレ沈静化に向けて早急に中立水準に到達したいと話しており、7月までの利上げで引き締めサイクルの最初のステージは完了し、これから第2ステージに入る。

  パウエル議長が先月26日のジャクソンホール会合(カンザスシティー連銀主催の年次シンポジウム)で示唆したように、どの水準まで利上げする必要があって、どの程度期間その水準に金利を据え置くかという論議に移っている。

  それと同時に、FOMC参加者による6月の四半期経済予測の長期的推計で2.5%(中央値)とされていた中立金利について、現行の数値はもっと高いのではないかとの議論が浮上している。そうでない場合に比べ、FF金利誘導目標レンジをさらに引き上げる必要性を示すものだ。

  パウエル議長は、今月20、21両日のFOMC会合で3会合連続の0.75ポイント利上げの可能性もデータ次第で議題に上る可能性に言及しており、一部の当局者は最終的にFF金利の誘導目標を4%を上回る水準に引き上げたい考えだ。

  しかし、中立金利の推計には大きなばらつきがある。ブルームバーグがエコノミストを対象に先月実施した調査で、2.5%を中立とみる推計に同意する回答は39%に過ぎず、推計のレンジは2%から3.75%に及んだ。

Economists Have Wide Range of Views of Neutral Rate

Plurality sees neutral as 2.5%, though estimates are from 2% to 3.75%

Source: Bloomberg News survey of economists Aug. 5-10.

  FOMC内でもすでに、短期の中立金利が長期のものよりも高めの水準にあるのではないかとの意見が一部参加者から示されたことが7月のFOMC議事要旨で明らかとなっている。

  パイパー・サンドラーのグローバル政策調査責任者、ロベルト・ペルリ氏は「現行の予想インフレ率を踏まえれば、現在の政策金利は中立水準にはない。利上げ継続が必要と金融当局が考えているのはそのためだ」と指摘した。

Fed officials have cited need for positive yields

原題:

Fed’s Long-Sought Neutral Goal Proves Elusive and Moving Target(抜粋)

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変化が必要な常識 - 西日本新聞

 50代の私と40代である他社の記者との会話。「うちの若い記者に休日に連絡とれないで困ってるんですよ。電話に出ろっつうの」(他社)。「そうだよね」(私)▼休日でも職場からの電話に出るのは私にとっては常識。ポケベル時代は、どこに行っても公衆電話の場所をまずは確認し、呼び出しなどに備えた▼だが時代は変わ...

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Monday, September 5, 2022

自営業の変化と働き方(2) コロナで変わった減少傾向 - 日本経済新聞

日本の自営業数はどのくらいで、諸外国と比べた場合、その位置付けはどうでしょうか。自営業を理解する手始めとして、1980年代から2020年代に生じた変化を見てみます。

直近の国勢調査(20年)によると、自営業者の総数は約478万人で、就業者に占める比率は約9%です。その男女比率は男性75%で女性25%となっています。また、本人のみで事業をしている者と従業員を雇って事業をしている者はそれぞれ約78%...

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自営業の変化と働き方(2) コロナで変わった減少傾向 - 日本経済新聞
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男性のインナー事情に変化…ワイシャツ姿を格上げする2万円超の“高級インナー”が売れるワケ | 高くても買いたい - 文春オンライン

 スーツを着る際、シャツの下にはどんなインナーを着るものだろう? 普通の白Tやタンクトップ、何も着ないなど選択肢はさまざま。  そんな男性のインナー事情に今、変化が起きている。ヨーロッパや日本の肌着ブランドが販売している高級インナーが人気を博しているのだ。人目につかないし、ユニ...